家を建てる際に、「建坪」という言葉を耳にすることも多いでしょう。他にも「建築面積」「延床面積」「坪単価」など、よく似た建築用語はたくさんあるため、意味を把握しきれず混乱してしまうこともあるかもしれません。
当記事では、建坪をはじめとした建築用語の解説とともに、建坪の計算方法や家を建てるときに知っておきたい「建築面積」「建蔽率」について説明します。建築用語の意味を押さえ、ぜひ実際に家を建てるときの参考にしてください。
1.建坪とはどういう意味？
建坪とは、一般的に建築面積を「坪単位」で表したものです。しかし、実際は建築基準法施工令（以降、建築基準法とする）で明確に定義されているわけではありません。ハウスメーカーや住宅会社によっては建坪を「1階床面積の坪数」として捉えている場合があるため注意が必要です。
依頼先の施工業者が建坪をどのように定義しているか確認することで、お家づくりの失敗を防止できます。ここからは、それぞれの考え方についてより理解を深めるため、「建築面積」をはじめ、注文住宅を建てる上でポイントとなる4つの用語を解説します。
1-1.建坪以外にも！よく使用する言葉4つ
建坪について学ぶ上で、知っておきたい基本用語は以下の4つです。
| 建築面積 |
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| 建築面積とは、外壁や柱の中心線で囲まれた部分のことで、建物を真上から見たときの面積を表します。この面積は真上から光を当てたときに影となる面積（水平投影面積）を指すため、必ずしも１階の面積のことではありません。2階のほうが広い場合には、2階の面積が建築面積となります。 |
| 延床面積 |
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延床面積とは、建物のすべての階の床面積の合計です。「延べ面積」や「延べ床面積」と記されている場合もあります。一般的に延床面積が大きいとさまざまな間取りパターンを作れる一方、本体価格が高くなります。 各階の床面積は外壁や柱の中心線で囲まれている面積から算出します。ただし、吹き抜けなどは延床面積に含まれないため、工夫によっては金額を抑えてスペースを増やすことも可能です。延床面積は、生活や収納に実際に利用できる面積の合計として捉えましょう。 |
| 坪単価 |
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予算をイメージするために、重要となるのが坪単価です。坪単価とは「1坪あたり、どれくらいの建築費がかかるか」を表しています。 坪単価は、「住宅の建築費用÷延床面積」で算出可能です。建築費用には基礎工事費用に加え、人件費や内装・外壁などの設備代も含まれるため、おなじ建坪や延床面積の住宅であっても、さまざまな要因によって坪単価は異なります。坪単価を理解して、希望する予算に合っているか確認しましょう。 |
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| 建蔽率 |
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| 新築一戸建てを建てるには、建築確認申請書を提出し、確認済証の交付を受ける必要があります。ここで重要な項目の1つが、建蔽率です。建蔽率は、土地面積に対する建築面積の割合であり、一定の空地を確保し、防災や風通しなどの快適さや安全な環境条件を守る目的で設定されています。用途地域によって30〜80％の間で定められているため、家を建てる際は建蔽率をこの割合以下にしなければなりません。 |
2.建坪の計算方法
では、建坪が「建築面積」を坪数表記したものと仮定し、具体的な数字をもとに建坪を計算してみましょう。建坪は、「建築面積×0.3025（1平米あたりの坪数）」で算出可能です。例えば建築面積が40平米の場合、「40平米×0.3025＝12.1坪」となります。
次に、予算をイメージするために坪単価を計算してみます。坪単価の計算式は「建築費用÷延床面積＝坪単価」です。延床面積は、すべての階の床面積の合計であることがポイントです。例えば、建築費用が3,000万円、延床面積が50坪の場合は「3,000万円÷50坪＝60万円」となります。
住宅の広さや予算を正確にイメージするには、混同しがちな建坪や建築面積、延床面積の意味をそれぞれ理解することが大切です。どのように定義しているのか、施工業者にしっかりと確認しましょう。
3.建坪・建築面積を左右する要素
住宅を建てる際には、地域ごとに定められた建蔽率を守らなければなりません。建蔽率に違反しないようにするには、正確な建築面積の把握が必要です。建築面積に何を含むかはケースによって異なるため、ここでは建築面積について把握しておきたい4つのポイントを解説します。
3-1.庇やバルコニー
庇（ひさし）やバルコニーは、建築基準法上、壁や柱よりも外側に出ている部分の長さが1m以下であれば建築面積に含まれません。ただし、1m以上突き出してしまうと、突き出先から1m後退した部分まで建築面積に含まれます。外階段やポーチ、ピロティなども同様のため注意しましょう。
また、1m以下であっても、柱や両側に壁があれば柱や壁で囲まれた部分は建築範囲に含まれます。ただし支柱があっても、床が開放性の高いもので造られている場合など、材料によっては建築面積に算入されないこともあるため、事前に確認をしておくと安心です。
3-2.中庭・駐車場
中庭や駐車場は屋根があるかがポイントです。建築基準法では、建築物とは屋根や柱、もしくは壁があるものを指します。屋根付きの中庭やカーポート・ガレージなどを含む駐車場は建築面積に含まれますが、屋根がついていない場合は含まれません。
ただし、屋根付きの駐車場であっても、いくつかの条件を満たせば、建築面積には算入されません。算入されない条件は以下の4つです。
- 壁のない部分が4m以上続いていること
- 柱間隔が2m以上あること
- 高さが2.1m以上あること
- 地階を除き、1階建てであること
4つの条件を満たした開放性の高い駐車場は、建蔽率に算入されない緩和措置が適用されます。しかし、固定資産税がかかるケースがあることには注意しましょう。
3-3.出窓
出窓を床面積として算入するかについては、建物の大きさを制限する「容積率」に関する規定で定められています。「容積率」とは、延床面積の敷地に対する割合のことです。住宅を建てる際には、所定の容積率以下となるよう設計することが義務付けられています。
出窓が容積率計算の際に床面積に算入されないための条件は、以下の3つです。
- 床面から出窓の下端までの高さが30cm以上であること
- 外壁から50cm以上突き出していないこと
- 出窓の突き出た部分（見付面積）のうち、2分の1以上が窓（開口部）であること
反対に、出窓床面積に算入される条件は、以下の3つです。
- 窓の天井が室内の天井よりも高い所に位置する
- 出窓の下に収納部分を設けている
- 出窓が屋根と一体となり、屋根の下に位置していない
条件を満たしていても、出窓のつくりによっては建築面積に含まれるかどうかの判断が難しくなります。出窓を作る際は、施工業者や建築家など専門家にあらかじめ相談しておきましょう。
3-4.吹き抜け
吹き抜けとは、2階以上の建物で床がない部分です。図面では、吹き抜けとなる部分に点線でバツ印が描かれます。吹き抜けは床がないため、延床面積には含まれないものの、建築面積には算入されます。建築基準法における建築物とは、屋根や柱、もしくは壁があるものを指すことが理由です。
また、吹き抜け部分の建築にかかる価格は、施工業者によって異なります。主な料金設定はは以下の通りです。
- 床部分と同じ金額での計算
- 床部分の半分程度の金額での計算
- 別途相談
吹き抜けを作る際には、建築費用の見積もりもあわせて施工業者に事前に確認しましょう。
まとめ
建坪とは、一般には建築面積を「坪」単位で表したものである一方、建築基準法で明確に記載された言葉ではないため、建築会社によっては定義が異なる場合もあります。建坪について建築会社と相談する際には、建坪が何を指しているか確認することをおすすめします。
また、家を建てる際には他にも「建築面積」「延床面積」「坪単価」などの用語を頻繁に使います。家づくりをスムーズに進めるためにも、それぞれの言葉の意味はあらかじめ把握しておくようにしましょう。
